電気温-水器の交換は自分でできる?必要な資格とDIYの危険性を専門家が解説

給湯器のトラブル

電気温水器の交換は自分でできる?必要な資格とDIYの危険性を専門家が解説

ガス給湯器の交換には専門資格が必要ですが、「電気でお湯を沸かす電気温水器なら、自分で交換できるのでは?」と考える方がいらっしゃるかもしれません。確かに、ガスに関する資格は不要ですが、だからといって誰でも安全に交換できるわけでは決してありません。

電気温水器の交換には、ガスとは全く異なる専門知識、すなわち「電気工事」の資格が法律で定められています。この記事では、電気温水器のDIY交換に伴う具体的な法的要件と、見過ごされがちな危険性について、専門家の視点から詳しく解説します。

この記事を書いた人
  • お助け隊長ケン

    かつての苦いトラブル経験を原点に、水回りやガラスの修理から害虫駆除まで、暮らしのあらゆるSOSを徹底調査。優良業者選びの専門家として、あなたが「最適な一手」を見つけるための羅針盤となる情報だけを、中立的な視点でお届けします。


この記事の監修者
  • 高橋 健司/住宅設備診断士 兼 テクニカルアドバイザー

    住宅設備診断士 兼 テクニカルアドバイザー。現場経験15年で、累計3,000件以上の給湯器や水回り設備のトラブル診断・修理に携わる。大手住宅設備メーカーで新人研修の講師を5年間担当した経験も持つ。現在は消費者向けウェブメディアで「安全な業者選び」に関するコラムを連載中。「読者の不安に寄り添い、専門的な内容をどこよりも分かりやすく解説すること」を信条とし、家庭の快適な暮らしを守るパートナーとしての視点を大切にしている。


電気温水器のDIY交換に必須の国家資格とは?

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電気温水器の設置・交換工事には、コンセントの増設や配線作業が伴うため、「第二種電気工事士」以上の国家資格が法律で義務付けられています。

電気温水器は消費電力が非常に大きいため、多くの場合、専用のコンセントや配線が必要です。既存のコンセントをそのまま使えず、分電盤からの配線工事や200Vコンセントの設置などが必要になるケースがほとんどです。

このような電気配線を伴う工事は「電気工事士法」という法律によって厳しく規制されており、「第二種電気工事士」以上の資格を持つ者でなければ、作業を行うことはできません。無資格者がこれらの作業を行うことは、明確な法律違反となります。


資格なしでのDIY交換が招く3つの重大リスク

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無資格での作業は、感電や火災といった電気系統のリスクに加え、大規模な水漏れ事故を引き起こす危険性も伴います。絶対にやめてください。

「コンセントを挿すだけなら大丈夫だろう」という安易な考えは非常に危険です。たとえ配線工事が不要なケースであっても、専門家でなければ気づけない多くのリスクが潜んでいます。

リスク1:漏電・ショートによる感電・火災事故

電気工事の知識がないまま配線に触れることは、感電事故に直結する極めて危険な行為です。また、不適切な配線接続は漏電やショートの原因となり、そこから火災が発生する可能性があります。特に、お風呂場のような湿気の多い場所での電気トラブルは、被害をさらに甚大にする恐れがあります。

リスク2:大規模な水漏れによる家財への被害

電気温水器は、内部に大量のお湯を貯めておく貯湯タンク式のものが主流です。給水管や給湯管の接続を誤ると、その接続部から水が漏れ出し、床や壁、階下のお部屋まで水浸しにしてしまう可能性があります。

修理費用だけでなく、濡れてしまった家財の買い替えや内装の修復費用で、数十万円以上の思わぬ出費につながるケースも少なくありません。

リスク3:製品保証の失効と保険適用の除外

ガス給湯器と同様に、電気温水器もメーカーが指定する有資格者によって正しく設置されなければ、製品保証は無効となります。初期不良があったとしても、無償修理は受けられません。

さらに、DIYが原因で火災や水漏れ事故が発生した場合、「重大な過失」とみなされ、住宅火災保険や個人賠償責任保険が適用されない可能性が非常に高いです。


まとめ:電気温水器も必ず専門業者へ

電気温水器の交換は、ガス給湯器とは異なる種類の専門性が求められる作業です。たとえガスを使わないからといって、安全というわけでは決してありません。

  • 電気工事には「第二種電気工事士」の資格が必須
  • 感電・火災・水漏れのリスクが常につきまとう
  • 保証や保険が適用されず、経済的損失が大きい

これらのリスクを確実に回避し、安全・安心にお湯を使い続けるためにも、電気温水器の交換は必ず資格を持った信頼できる専門業者に依頼してください。

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